”Ç”映画産業の取り組み特集

大学1年生の時に書いたレポート

大学1年生の時に
『一般の社会生活や仕事に大きく影響を
与えた情報システム』
ってテーマで何かレポート書いてこいと
言われたので映画館ビジネスに
ついて書いた。

1年前の記事なので、今とは現状は
異なるが折角なので載せておく。

第一章 消費税値上げに伴い…

近年、日本では映画館離れが著しく進んでいる。
2013年6月1日に若者の映画離れに対抗すべく
TOHOシネマズが高校生料金を1500円から1000円へと
引き下げた。


それを筆頭に東京各地の映画館で
高校生料金の引き下げが行われたが、
2014年2月に発行された
キネマ旬報 2下旬決算特別号』によると
興行収入は1176億8500万円で、
12年の1281億8100万円から104億9600万円の減少
したとのこと。

つまり、映画料金を下げても
興行収入が上がらないのだ。また後述するが、
全国動員数も上がらないのである。
さらに追い打ちをかけるように、
2014年4月1日消費税値上げ
映画館は価格設定を変える
必要に迫られ、サービスデーの料金を
値上げする策で苦難に立ち向かっている状況である。

→NEXT:日本の映画料金は高い


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